いま、地方こそ動画マーケティングを活用すべき５つの理由

地方、とくに、地方自治体による動画マーケティングが話題です。
公的機関が、限られた予算の中で、趣向を凝らした動画が数多くアップされ、話題となっています。

地方の動画マーケティングは、主にYoutubeを主戦場としています。
SNSとの連携が弱いので拡散性はそれほどなくとも、外国語のキャプションをつけることで、全世界に地方をアピールできます。

さまざまなアイデアに満ちた、動画マーケティングが地方では行われていますが、この流れは今後も加速していくことでしょう。
では、なぜ、いまこそ地方に動画マーケティングが必要なのでしょうか。
その理由は、おもに5つに分けられます。それを見ていきましょう。

日本一の刃物の町・岐阜県関市では、「刃物のない、人生なんて。」というキャッチコピーの元、もしかりに、刃物がなければ、世の中はこんな風になってしまう！という動画をコミカルに仕上げています。

料理をするお母さんは野菜にチョップし、ヒゲを抜くのはガムテープ、美容師はお客さんの髪をかみちぎる・・・などなど、この動画を見ることによって、「この街に行ってみたい」というPRになります。

集客につながり、観光地の活性化につながるので、動画マーケティングはおすすめです。
もちろんそれだけではないのが、動画マーケティングの魅力です。

ふるさと納税などもそうですが、動画マーケティングなども同様、これらの取り組みによって、地方の公務員をはじめとした地方の人たちに対して、「自ら稼ぐ」とぃう意識を持ってもらうことができます。

これまでの地方自治体は、中央・東京から送られてくる補助金で潤い、あまり「稼ぐ」という意識はありませんでした。
そこを、意識改革して、民間に近い考え方に近づけるようにできるのが、大きなメリットのひとつとなります。

「再生数を稼ぐにはどうすればいいのだろう？」と考えて、趣向を凝らすことができます。
予算も限られている中で、アイデアひとつで地方自治体が有名になります。

宮崎県小林市などは、「フランス語に聞こえる西諸弁」の動画で日本中の話題となり、大きなプロモーション効果を得ました。これも、アイデアの成果です。

動画は、まだまだ未知の可能性を秘めています。
おんせん県大分のPR動画「シンクロするお風呂・シンフロ」などでは、源泉数・湧出量日本一を誇る大分県を上手にアピールしています。

このように、動画マーケティングは、若い人のものであり、若手の意欲を発揚してくれるものなのです。
若い人の意識が高まることによって、よりアイデアも活性化し、町もうるおいます。
地方は、若い人のエネルギーを放置しておくべきではないのです。

大分県別府市では、「湯～園地プロジェクト」と題して、動画再生が100万回を到達したら、実際に温泉を遊園地としてレジャー化し、本当にオープンするという公約を掲げました。
その結果、動画は再生数100万回を3日で到達しました。

あっという間に到達した動画の再生数に、喜びつつも困惑した別府市長は、続いてはクラウドファンディングで資金を募集しました。
結果、1,000万円の募集に、3,300万円以上が集まり、クラウドファンディングは大成功しました。

このように、クラウドファンディングなどの他のサービスと連携して、徐々に他の人たちを巻き込んでいくことができます。
だんだん人の輪が広まっていって、地方創生の大きなプロジェクトを実現できるようになったのも、動画マーケティングがきっかけとなります。

長野県小諸市のPR動画は、主演をなんと市長が自ら行い、出演も編集も動画のアップロードも、職員が自分たちの手で行いました。

経費としてかかったお金は、衣装代の9,500円のみ。
動画のクオリティは、まったくといって高くないのですが、その熱心さと、どこか手作り感の抜けない素人じみたクオリティと、市長自らが熱演するという魅力で、大きなPVを叩き出しました。手作り感があって、ワクワクするのです。

このように、地方の動画は、お金をかけたからといって、大成功するとは限らず、むしろ低予算でアイデアをひねるほうが、アピールにつながる場合もあるのです。

ここでは、おもに地方自治体がアップしている動画を中心に見てきました。
ですが、自治体だけでなく、地方の町の企業や個人なども、動画マーケティングでアピールしていくことができます。

ぜひ、動画マーケティングを行って、アイデアひとつで、日本中の話題をさらっていきましょう！

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