Youtubeのカード機能、アノテーションとインタラクティブ動画って何？

Youtubeのアノテーションは2017年5月に終了しています。
ですが、これまで作られたアノテーション動画はそのまま残ります。
今後は作成することができないのですが、視聴することができます。
Youtubeの動きを理解していただくために、ここではアノテーションについて説明させていただきますね。

アノテーションは動画にボタンを配置し、その他のページに遷移できる仕組みです。
動画の作成とは別に、Youtubeの管理画面からリンクをつけるため、動画に対して特別な編集が必要ないのが特徴でした。
動画に関連するウェブサイトに誘導することが可能です。

また、チャンネル登録なども動画内からできるので、チャンネル登録のコンバージョン率が大幅に向上します。
テキストが表示できるので、ふきだしやメモを使って、ボックスが作成できます。
その他のサイトは、動画、再生リスト、チャンネルとチャンネル登録、Google＋などに誘導できます。

Youtubeで動画を閲覧していると、リンクをクリックできる動画に出会うことがあります。
あれは、このアノテーションを使って動画を作っているのです。
Youtuberなどが動画を気に入ったらチャンネル登録をしてもらうのにも使われていました。
Youtuberにとっては、チャンネル登録数は企業広告を受ける際に目安となるものですので、非常に重要なのです。
そのため、アノテーションは一時期、多くのYoutuberに使われていました。

現在では、アノテーションを使って動画埋め込まれたリンクは有効なものの、新規の作成はできません。
その代わりにYoutubeの機能として、「カード」機能があります。
カードは、動画の上に情報を表示できる機能です。
商品の宣伝を行ったり、クラウドファンディングなどの資金調達にも利用できたりするのが優れている点です。
「商品紹介カード」「資金調達カード」「動画カード、再生リストカード」「関連Webサイトカード」「視聴者ファンディングカード」などがあります。

Youtubeのカード機能は、ビジネスにおいてもブランディングにおいても、外せない機能です。
アノテーションはモバイルで表示されませんが、カードはモバイル表示されますので、スマートフォンからのYoutubeへのアクセスが増えた昨今、有益です。

カードは複数使うこともできるのですが、利用できる資金調達サイトや商品紹介のサイトは、Youtubeが認定したものでないと、使うことができないのが残念です。
ですが、これは逆に考えると、ユーザーにとって非常に信頼感のある作りということになります。

インタラクティブというのは、双方向、という意味となります。
従来の動画は、動画作成者、配信者、企業側から一方的に動画を提供するだけでしたが、インタラクティブ機能が追加されたことで、動画視聴者からのアクションによって、動画を切り替えることができるようになりました。

たとえば、大塚製薬のサプリメントである「ネイチャーメイド」のプロモーション動画の例です。
ロサンゼルスで4人の女性がカフェでブランチをしながら会話しています。
その会話を楽しみながら、共感できる人を最後にクリックします。
それによって、その選んだ人のライフスタイルを体験することができるのです。
サプリメントが健康的な生活に欠かせないことがアピールされます。

動画の最後には、理想のサプリメントに出会うサイトへといざなうことも忘れていません。
これも、アノテーションとカードの機能です。
憧れのロスでのライフスタイルは、どのようなアプローチがもっとも自分好みなのか、視聴者は動画の中から選ぶことができるので、自由があります。
非常に双方向的で、これこそインタラクティブ動画の見本のような動画です。

Youtubeのカードとインタラクティブ動画を使って、よりバラエティに富んだ動画表現が可能となります。
Youtubeはただたんに作成した動画を流すだけではなく、ユーザーにそれ以上の関心を想起し、さまざまなアクションを起こしてもらうことができます。

カードとインタラクティブ動画は、あまりに使いすぎると、動画視聴者が動画に集中できず、邪魔になってしまうことも考えられます。
ですが、ここぞ、というときに動画にURLを表示すれば、動画に集中していた視聴者は、かなりの確率でリンクをクリックしてくれるでしょう。
そこから先は、商品やウェブサイトの魅力次第です。

中小企業の動画マーケティングは、特にブランドが浸透していない分だけ、工夫が必要です。
ぜひ、双方向性を持ったインタラクティブ動画と、カード機能を有効活用して、動画のパフォーマンスを上げてみて下さい。
一度の視聴に対するコンバージョンが伸び、よりアプローチを深化させることができるでしょう。
動画は一方的に配信するだけのものではなく、企業と視聴者が相互に新しい価値を生み出すものになったのです。

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