中国人に愛されるウェイボ(Weibo・微博)を使って、インバウンド動画マーケティングに活かそう

訪日外国人の1/4が、中国からの来訪者

日本は、外国人にとって魅力的な国です。
東京オリンピックが2020年に開かれることもあって、ますます外国人観光客の数は増えています。

今年は2000万人もの人が訪れ、そのうちの1/4が、中国からの訪問者です。
中国人観光客にとって、日本は距離も近く、文化面でも興味深く、製品の質は高く、また偽物などがほとんどないため、訪問しやすいのです。
おまけに今、日本政府は円安誘導ですので、外国人にとって、これほど来日しやすいタイミングはありません。

中国人の来訪者は、一時期は「爆買い」と呼ばれる大量の日本製品の買上げを代表とする、中間層~富裕層がメインです。
円安なので買い物しやすいのですね。また、富裕層は特に、不動産投資などにも関心を持っています。

いま、タワーマンションなどの最上階が、中国人富裕層の投資家に売れています。
日本人の場合は、タワーマンションを購入する場合、相続税の節税目的が多いのですが、中国人投資家の場合は、賃貸に出して家賃収入を得たり、売却してキャピタルゲインを得たりするために投資を行います。

   

中国人の不動産投資のために、ウェイボーを使う

前述の通り、中国人投資家は、タワーマンションなどの不動産投資を熱心に行っています。
とくに東京は、2020年の東京オリンピックが決まってからマンション価格の高騰が激しく、同時に円安指向ですので、外国人富裕層にとっては割安に感じられます。
日本人の富裕層も、こぞってタワーマンションの高層階を買い求めており、かなり価格が高騰しています。

中国人富裕層は、2,3回の下見で、物件を決定します。
そのため、内装や外装などの動画を撮影して、ウェイボーで投稿すれば、中国にいながらにして投資の意思決定のヒントになるでしょう。不動産は、写真よりも動画がはるかに有効です。

ウェイボーの利用者は、5億人以上います。実はウェイボーは、高学歴の人が多く使っているというデータがあります。
必然的に、平均収入も高いため、不動産投資などの物件を紹介するムービーは、大きなヒットとはならなくとも、一部の人には非常に“ささる”コンテンツとなるでしょう。

   

家電製品の情報を配信していく

中国人は、高性能・高品質、壊れにくい日本製の製品を好みます。
中国製品の品質が大きく向上し、また同時に買い求めやすい価格帯であるのに対して、日本製品は高額ですが、それでも売れているのです。
そこには、日本製品という確かなブランドがあるからです。

そこで、家電のプロモーションをウェイボーで行うことができます。
日本の家電には、みな興味津々なので、変わった使い方、変わった機能など、さまざまなアテンションをひきつけることができるでしょう。
ですが、注意しなくてはならないのが、中国でダイレクトに日本製品を販売してはいけないということです。

中国の方々は、日本の家電量販店で買うことをステータスだと考えています。
中国では、ラベルをMade in JAPANと張り替えただけの偽物も横行しているため、中国国内で販売しようと思っても、あまりうまくいかないでしょう。

   

ウェイボーでの動画マーケティングは、あくまで来日のきっかけ

不動産投資にしても、家電製品にしても、動画はあくまで、来日のきっかけです。
ウェイボーはSNSであり、口コミ効果をもたらしてくれます。
パソコンからもスマホからもアクセスできるので、多くのユーザーが使っています。

   

ウェイボーのハッシュタグは独特

Twitterやインスタグラムでは、#をつけて、「#shibuya」のようにハッシュタグをつかいます。
ウェイボーは、「#日本観光#」のように、#でくくります。
これが独特のハッシュタグですので、使いこなしましょう。

さまざまな中国語で、ハッシュタグを作ってみましょう。
使い方は、Twitterやインスタグラムと同様で、そのハッシュタグをクリックすると、同じテーマで投稿されたつぶやきが集まっています。
そこで、動画を使うことによって、効果的にアピールできるでしょう。

   

これからの時代、中国人観光客は更に増える!

2016年の時点で、年間2000万人の訪日外国人が訪れています。
これからも、中国人観光客は増え続けるでしょう。

来日して、限られたお金と時間と体験をムダにしないためにも、事前にウェイボーで情報収集してから日本にやってくる中国人はこれからも増え続けます。
政治的には緊張状態にあることもある両国ですが、民間レベル、ビジネスレベルでは、多くの交流がなされています。
インバウンドで中国の方を呼び込むためにも、ウェイボーを積極的に使っていきましょう!

また、ウィーチャットなども、SNSとして多く使われており、口コミ効果が期待できます。
Twitterなどが禁止されている中国へは、アプリなどを通じて積極的に働きかけましょう。
ウィーチャットは11億人以上の人が使っているため、こちらもバイラルで動画が爆発することがあります。

 

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ABOUTこの記事をかいた人

動画マーケティングの教科書 編集部

スマホひとつ、無料ではじめられる動画マーケティングは、これからのビジネスに欠かせないものになります。 前職も、年齢も、趣味も、性別もバラバラな編集部ですが、それぞれの強みを活かしながら、皆様にとって価値ある情報を発信していきます。記事のシェア、感想も大歓迎です。